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スポーツクラブは、健康の源

職場の先輩は、また、定年も近い年齢なのに、非常にクリーンな後、驚くほど有効になります。非常に忙しい仕事なのに残業も厭うことなく家で家事もそつなくこなし、育児もきちんときたママ。聞けば、彼女のエネルギーの源は、週に数回通うスポーツクラブのことだと。仕事を終えた後、さらにスポーツクラブに通っているとされます。全く行われません。
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　「史上初の米国債格下げ」「払拭できぬ欧州財政危機」――。

　ここ数カ月間、主要紙とテレビで経済関係の大見出しが躍っている。海外金融事情の混乱により、日本では円高が進み、株価も不安定な値動きを強いられている。しかし、FXや株式投資を手掛けていない向きには、いまひとつピンとこなかったのではないだろうか。

　通信社で経済記者を務めた筆者にとって、昨今の金融情勢は史上最大の危機に映るが、家族や周囲の友人たちの反応はいまひとつ。その原因には、主要メディアが伝える経済記事に、ある致命的な欠陥があるからなのだ。

●継続報道

　結論から言おう。

　致命的な欠陥とは、「継続的な報道」にある。主要紙や在京テレビ局の発信するニュースは、「読者（視聴者）が継続的にニュースと接している」ことを大前提に据えている。

　換言すれば、突発なテロや事件事故でない限り、「米国債の格下げ」や「欧州諸国の財政危機」に関する情報について、事前に読者や視聴者がニュースの背景をある程度知っているという約束事の上に成り立っているのだ。紙面や放送枠の関係もあり、全てを掘り下げていく余裕がない、というのがその理由だ。

　米国債の格下げを例にとってみよう。

　一連の報道は過去数十年間、米国政府が発行する債券は格下げという事態に接していないということを、大多数の読者が知っているという了解の上で成り立っている。

　詳細は後述するが、経済担当を20年近く経験した筆者、あるいは金融機関の市場取引部門の関係者たちには、米国債の格下げは相当なショックだった。しかし、筆者の周囲の反応は冷淡。例えば、外資系のビジネス界に長年身を置いてきた妻でさえ、「ふーん」のひと言で終りだった。

　新聞やテレビの「本記」に追加される用語解説である程度の知識は得られるが、しょせん一般のビジネスパーソンには「対岸の火事」にしか映らない、とまで言ったら極論だろうか。

　むろん、主要紙やテレビの一部では数カ月前から米国債に関する懸念は、ベタ記事や市況記事を通じて紹介されてきた。しかし、大多数の読者や視聴者は、米国の財政問題に関する一大事を、格下げの2〜3日前にようやく知ったはずだ。

　先週の当欄でも触れたが、経済関係のニュース、特に市況が絡んだ素材は右から左に数字が動くだけととらえられがちで、伝える側のメディアにとっても扱いにくい。

　「円高や株安を巡る報道が紋切り型になりがちな中で、海外の債券を巡るニュースの扱いには苦労した」（某民放局ディレクター）というのが実状だ。

　では、今までのようなやり方で今後も経済関係のニュースを伝えていても良いのか。筆者は強く否、と主張したい。

●噛み砕く努力を

　先ほどから何度も国際金融市場の現状を「史上最大の危機」と触れてきたのには理由がある。今般の事象を大手メディアが伝えない方法で解説してみる。

　まずは米国債について。米国を「老舗の商家」に置き換えてみよう。

　『200年以上続く商家のしきたりは厳しい。特に金銭の管理については、同業者のみならず、出入り業者、取引先の銀行の信頼度は絶対的な安心感を維持してきた。この商家が振り出す約束手形の信頼度も高く、過去にトラブルは皆無だった（この約束手形が「米国債」）。

　だが、当代の三男坊が、曲者だった。怪しげな金融業者が持ち込んだ投資商品を大量購入した挙げ句、莫大な損失を発生させてしまったのだ。

　公営ギャンブルや株式投資程度の負けならば、従来は父親が損失を穴埋めして世間体を取り繕ってきた。しかし、今回三男坊が手を出してしまった商品は、いわく付きの投機物件だった（サブプライムローン関連商品）。

　テコの原理を利用した商品故に天文学的な損失が発生し、商家は蓄えを一気に吐き出す事態に追い込まれ、市中に出回っていた約束手形の信用度が一気に地に落ちた、という構図だ。同様に、他地域にある別の老舗（EU諸国）も投機商品で身代が揺らぎ、手形の信認が著しく低下している』――といった具合はいかがだろう。

　要するに、既存のメディアは一大事を「噛み砕いて」伝える努力をほとんどしていないのだ。ジャーナリストの池上彰氏が引っ張りだことなったのは、専門的なネタを平易に伝える術が際立って優れていたからに他ならない。

　終息の兆しを見せない現在の金融危機は、2007年に起こった米国のサブプライムローン問題が発端だ。極めてリスクの高い投資商品に傾斜した欧米の金融機関が相次いで破たんに追い込まれ、欧米各国政府が不良債権を肩代わりしたのだ。

　騒動の後、欧米諸国は金融緩和措置を続けて景気回復を図った。この間に、背負い込んだ不良債権の処理を狙ったものの、芳しい成果が得られず終いとなった。

　現在、政府が抱える膨大な“ツケ”が問題視されているのだ。換言すれば、もうツケを回すところはどこにもない。欧米諸国が崖っ縁に追い込まれている、ということを意味している。

　民間の不良債権を政府が処理し切れず、国そのものへの信認が急低下するという事態は、近年にはなかったこと。しかも、金融取引の電子化が進み、取引の材料になる各種の情報も瞬時に世界を駆け回るという状態は過去に存在しなかった。

　もちろん、欧米の金融危機は、超円高の進行や株価の一段安に直結する危険をはらんでいる。日本の金融市場が海外要因で混乱すれば、冷え込んでいた景気がもう一段落ち込むことになる。

　難しい経済記事、特に海外モノは、より分かりやすい形で報じる工夫がある。一連の海外の騒動は、決して対岸の火事では済まされないのだ。

【相場英雄，Business Media 誠】

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