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赤ら顔が幸いした。

小学校の時、人前で話したり、友達を作るのが苦手な私でしたが、赤ら顔が幸いにも友人を作ることができた。今では問題かもしれないが、当時はまだ先生との距離も近く、こんな私を見て先生が赤ら顔を利用して笑いを持っていました。多分気にしないでくれとのメッセージだと前向きに考えて、それをきっかけに友達の数積極的に言うことできるようになることができた。何でも肯定的に考えたいと思います。
医療脱毛と、レーザー脱毛は、一般的な時代になりました。昔と違い、最近のレーザー脱毛は非常に技術が発達しているので高度な脱毛を受けることができます。しかし、このような進化の世界にも、医療脱毛の問題というのはあるので、症例数の多い主な美容外科で脱毛を受けるのがよいでしょう。
　鳥取市議会の市庁舎建設に関する調査特別委員会は１３日、中間報告を取りまとめた。細部の表現などを詰め、２３日の定例議会一般質問終了後、議長に提出する予定。中間報告案によると、下水道庁舎と駅南庁舎は統合せず、ほかの機能は統合すべき▽一部の委員から反対があったが、駅周辺に移転を決定▽３委員が欠席したものの移転先は旧市立病院跡地にすべき−−などの内容が盛り込まれた。
　この日は、辞任願を２回却下された共産党の角谷敏男委員も出席。角谷委員は「辞任不許可の理由は納得していないが、庁舎問題に対して議員としての役割を果たしたいという結論に至った」とコメントしている。

６月１４日朝刊

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　鳥取市の６月定例市議会が１３日、開会し、総額１２億６８３９万円の今年度一般会計補正予算案など１８議案が提出された。
　所信表明で竹内功市長は市庁舎移転問題に触れ、市議会の調査特別委が「旧市立病院跡地が望ましい」と決定したことなどについて「検討結果を最大限尊重しながら、６月末までに建設地を決定したい」と述べた。
　補正予算案には、勝部地区公民館の整備費（５５００万円）▽中心市街地の店舗を活用した「まちなか保育」のモデル事業費（２１６万円）▽第一線で活躍する著名人で組織された「エンジン０１文化戦略会議」のシンポジウムや音楽会の開催費２６７６万円−−などが盛り込まれた。
　会期は、２９日までの１７日間。一般質問は１６、１７日と２１〜２３日。【田中将隆】

６月１４日朝刊

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　薩摩川内市祁答院町黒木、農業、有村睦夫さん（７８）が自宅に戻って来ないと１１日夜、同居する家族から薩摩川内署に届け出があり、同署は雨で増水した川などに流された可能性が高いとみて捜索している。
　同署によると、有村さんは１１日午前、大雨が降ったため自宅近くの田んぼの様子を妻らと見に行ったが、帰宅後の午後２時半ごろ、有村さんがいないことに家族が気付いた。同署は、有村さんが再び１人で田んぼに行き、川などに流された可能性があるとして、連日、消防などとともに捜索を続けている。
　鹿児島地方気象台によると、薩摩川内市の１０日午前７時の降り始めから１１日午後２時までの降雨量は１３６ミリで、周辺には当時、大雨洪水警報と雷強風波浪注意報が出ていた。

６月１４日朝刊

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　◇住民への説明要求
　「安全上支障ないとするのは確かか」「地震発生確率の評価はおかしいのでは」。１３日開かれた薩摩川内市議会全員協議会で、川内原発の緊急安全対策について「安全性が確保されている」と説明する原子力安全・保安院に対し、議員から疑問や更なる説明を求める意見が相次いだ。
　全員協議会で同保安院の山本哲也・原子力発電検査課長が、電源や冷却機能の確保など、緊急安全対策を約４０分説明。
　質疑応答では「現段階で、安全上支障がないとするのは国の見解か」と質問があり、山本課長は「経済産業相談話という形で、安全性について支障はないと出され、首相にも報告されている」とその正当性を強調。また、住民に対する説明について同保安院が、説明の場を設けるかの質問に対しては「さまざまな形で説明する場があれば、積極的に説明したい」と前向きな姿勢を示した。
　また、３０年以内に震度６強以上の地震が起きる確率について、浜岡原発８４・０％▽川内原発２・３％▽福島第１原発０・０％、とした国の評価について疑問が出たが、山本課長は「文部科学省がおそらく、それぞれの個別プレートでどれくらいの頻度で動くかで確率を出したと思う。残念なことにそのプレートが同時に動いた。今、これらの評価を再度、実施すると聞いている」と答えた。
　　　　◇
　ほぼ全域が川内原発の半径２０キロ内に入るいちき串木野市には、原子力安全・保安院川内原子力保安検査官事務所の松本善登所長が訪問。田畑誠一市長と市議会全員協議会に、川内原発の運転継続・再開に支障がないことを伝えた。福島原発事故後の保安院による同市・市議会への説明は初めて。説明は市長と議会別々に１時間半〜２時間あり、いずれも冒頭のみ公開された。
　議会事務局や議員によると、保安院側は、福島原発の被害については「地震の揺れで壊れておらず、津波到達まで機能していた」などと話したという。
　終了後、取材に応じた田畑市長は「市民に納得してもらうことが重要。監督官庁として広く説明してほしい」と、保安院による住民説明会実施を求めたことを明らかにした。保安院は検討する考えを示したという。また、１号機の再開には「福島原発事故が収束せず、玄海原発の再開問題もあり、国は一つ一つクリアしてほしい」と述べ、国の更なる対応を求めた。【宝満志郎、村尾哲】

６月１４日朝刊

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